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良い季節になった。

最近暖かくなり、雪も溶けたので、ランニングしたり、自転車乗ったりしています。

しかし、家に着くとすぐに足がガクガク・・・。相当甘やかされてたんだなー、自分の体。


こんにちはキャプテンです。

最近太ももの筋肉がもの凄い勢いで落ちていたのに気づかされました。

走っても自転車乗っても、太ももが・・・痛い・・。


肉離れか?!って思うくらいに痛い太もも。

でも、この痛みがでなくなる頃には、きっと運動不足で甘やかされていた体も

豹変しているに違いない!

フットサルしただけで全身筋肉痛なんて悲しい思いはもうしたくないため頑張ります!!


というわけで今日の本題です。

「スポーツクラブの会費って会社の経費になるの?」

最近仕事帰りにスポーツクラブで汗を流す人をよく目にしますね。


「このスポーツクラブの会費を会社の経費にしてくれたらな。」

なんて思っている人も少なくないはず。

「社員の健康増進のためにも是非、社員全員がスポーツクラブを使えるようにしましょう!」

なんて言えたら良いですね。

それで意見が通れば社員も嬉しい。会社も経費が出来る。

ですが、そこで気をつけなければならない事があります。


まず1つが特定の役員や従業員のみではなく、全社員が使える状態にあること。

これは、もし特定の人のみがスポーツクラブを使える状態だと、法人税の考えでは

役員や従業員の給与と考えられてしまいます。


なぜか?


それは、社員の福利厚生と謳っておきながら特定の人しか使えないんじゃ、

実質その人達に対する給料の現物支給じゃないか!と捉えられてしまうからです。

そして、源泉所得税という税金もかかってしまいます。

これはめんどくさいですね。


2つ目は社内で一定の規則を作っておくこと。

前述の通り、特定の人しか使えないと面倒なことが起きます。

なので、福利厚生の規定や規則などに、社員であれば分け隔て無く使えることを明記してあれば大丈夫でしょう。

この2点を注意すれば、運動し放題、しかもお金は会社持ち。

最高の状態ですね。笑

スポーツクラブに通っている方は、勇気を持って会議で提言してみてはいかがでしょうか?

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2012.04.18 18:30 | 職員キャプテン | トラックバック(0) | コメント(0) |

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